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離婚した夫婦の「5組に1組」が同居期間20年以上。過去最多水準となった『熟年離婚』が映す、今の夫婦関係のリアル
「長く一緒にいれば、夫婦関係は安定する」
そんなイメージは、少しずつ変わってきているのかもしれません。
厚生労働省の人口動態統計を見ると、2024年に離婚した夫婦のうち、同居期間が20年以上に及ぶ「熟年離婚」は、過去最多水準となっています。
数字の変化から、今の夫婦関係のリアルを見ていきましょう。
離婚した夫婦の「5組に1組」が同居期間20年以上
厚生労働省の「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、2024年の離婚件数は185,895組でした。
そのうち、同居期間が20年以上だった夫婦は40,686組。
割合にすると約21.9%で、離婚した夫婦の5組に1組以上が、20年以上連れ添った末の決断だったことになります。
さらに、同居期間20年以上の離婚件数は2023年の39,810組から2024年は40,686組へ増加。
表に掲載された年次の中では最も多く、過去最多水準となっています。
「ここまで一緒にいたのだから、もう離婚はしないだろう」とは言い切れない時代になっているのです。
参考：厚生労働省「令和6年（2024）人口動態統計月報年計（概数）の概況」
5年未満の離婚も多い｜いま離婚は二極化している
一方で、離婚が目立つのは熟年夫婦だけではありません。
同じ統計では、同居期間5年未満の離婚は51,634組。全体の約27.8%を占めており、割合としては現在も最も大きい区分です。
つまり今の離婚は、結婚して間もない時期に決断するケースと、20年以上続いたあとに決断するケースの両方が目立つ状況といえます。
早い段階で「違う」と感じたら関係を見直す夫婦がいる一方で、子育てや仕事、親の介護などを優先しながら、長い時間をかけて結論を出す夫婦もいます。
結婚生活の長さだけでは、夫婦関係の安定度を測りにくくなっているのかもしれません。
まとめ
2024年に離婚した夫婦のうち、同居期間20年以上の夫婦は40,686組。
全体の約21.9%を占め、5組に1組以上が熟年離婚という状況になっています。
一方で、同居期間5年未満の離婚も約27.8%あり、早い段階での離婚と、長年連れ添った末の離婚がともに目立っています。
結婚生活の長さだけでは、夫婦関係の安定を測れない時代へ。
数字の変化は、夫婦のあり方そのものが静かに変わっていることを示しているのかもしれません。
GLAM Lifestyle Editorial
編集部
日々の暮らしや選択を通して生まれる気持ちの変化に目を向け、人生を自分らしく整えていくヒントを届ける編集部チームです。仕事や人間関係、暮らしの質、価値観の揺らぎ。さまざまなテーマを横断しながら、今の自分にとって心地よい選択とは何かを考え、無理のない距離感で情報を発信しています。ときには短編小説の力も借りながら、日常にそっと寄り添い、気持ちを軽くするようなライフスタイルコンテンツをお届けします。
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