チームビルディングや社員同士の交流、社員への感謝などを目的として、海外の社員旅行を選ぶ企業が増えています。個人の海外旅行とは違った旅行先選びが求められますが、どのような国が社員旅行におすすめなのでしょうか？
そこで今回、社員旅行におすすめの海外5つをランキング形式で紹介します。また、会社が社員旅行に負担した費用を経費計上できるかについても解説しています。
中には社員旅行に補助金を出している海外もあるので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
1位：グアム
グアムは日本から約3時間半で行ける南国リゾートです。時差がたったの1時間しかなく、3泊4日～4泊5日の社員旅行で十分楽しめるのがグアムの魅力です。
グアムには、大人数でも楽しめる食事やエンターテインメントが揃っています。たとえば、BBQやチャモロ文化を堪能できるディナーショー、プライベートビーチなどは、社員同士が親睦を深められるよい機会です。
ホテルは、アクセスのよいエリアのタモンで宿泊するのがおすすめ。日本人の社員旅行だと、タモンでも特にアクセスのよい「デュシット ビーチリゾート グアム」や「グアムリーフホテル」などが人気です。
アクセスのよさやリゾート地としての魅力の高さから、コロナ禍以降、社員旅行にグアムを選ぶ企業も増えています。「社員旅行で南国リゾートに行きたい」という方は、グアムがおすすめです。
参考：グアム旅行の3泊4日モデルコースや予算を紹介！実際に渡航した筆者が解説♪
【期間限定】グアム政府観光局が社員旅行で補助金を給付するプログラムを実施
グアムが社員旅行にもっともおすすめの理由は、海外でも珍しく、グアム政府観光局が社員旅行を費用面でサポートしている点です。プログラム名は「GVB グループサポートプログラム2024」です。
グアム政府観光局の会員企業が提供するサービス（パーティーやミーティング、オプショナルツアー、観光、ゴルフなど）を該当グループ内の規定人数名が利用、参加した場合、その費用の一部としてグアム政府観光局が補助金を給付するプログラムとなっています。
補助金は、旅行代理店経由で給付されます。
本プログラムには、ツアー終了後2週間以内に報告フォームで必要事項を入力する、などの条件があります。本プログラムの詳細につきましては、旅行代理店の法人窓口で案内しておりますので、詳しくはそちらまでお問い合わせください。
2位：韓国
日本から韓国まで1時間30分～2時間30分程度で行くことができ、日本からもっとも近い海外が韓国です。時差もなく、2泊3日～の短いスケジュールでも社員旅行を楽しめる、数少ない海外の1つとなっています。
韓国では「観光」「ショッピング」「食事」の3つが充実しているのが魅力です。観光面ではソウル最大の古宮「景福宮」や、景福宮の離宮が「昌徳宮（チャンドックン）」などの建築物が人気となっています。韓国の歴史を感じられる建物で、韓国旅行の際には必見の場所です。
ショッピングといえば、韓国有数の買い物エリアである「明洞」。数多くのデパートやショッピングモール、路面店などが揃い、歩くだけでも楽しいエリアです。韓国コスメのお店も多く、女性は必ず訪れたい場所ですね。
食事といえば、やはり韓国料理。特に釜山には「ビビンバ」や「サムギョプサル」「キンパ」などを提供する韓国料理のお店が多く、社員でいろいろなお店に訪れるのもおすすめです。
費用面で見ても海外旅行の中で比較的安く、アクセスしやすいことから、社員旅行にも非常に人気のある海外が韓国です。
3位：台湾
台湾は、個人旅行だけでなく、社員旅行先としても人気の高い海外です。日本から約3時間半で行くことができ、時差もわずか1時間で、日本からアクセスしやすいのが魅力です。
台湾は観光やグルメなど、楽しみ方が豊富にあります。台湾旅行といえば、やはり千と千尋の神隠しの舞台とも言われる「九份」です。幻想的な空間を演出しているエリアで、蒸した里芋にさつま芋やジャガイモの粉を混ぜて茹でた団子「芋圓（ユーユェン）」が人気です。
ほかにも、500メートルを超える高層ビル「台北101」では、展望台から台北の美しい景色を一望できます。グルメやショッピングなども楽しめるので、台北観光の際に必ず訪れたいスポットです。
台湾グルメといえば「小龍包」や「火鍋」「台湾スイーツ」など、日本人にも有名な台湾料理の数々が揃っています。台湾で有名な夜市「士林夜市」では、台湾のグルメの数々はもちろんお土産なども買うことができ、社員で夜に訪れたい場所です。
旅行費用も比較的安く、アクセスもよいので、社員旅行先におすすめの海外です。
4位：オーストラリア
英語圏の中でも、特に高い人気を誇るオーストラリア。日本からもっとも近いケアンズまで日本から7時間半程度で行くことができ、時差も1時間前後で、社員旅行でも人気の旅行先です。
オーストラリアは、都市によってさまざまな遊び方ができます。オーストラリア最大の都市・シドニーでは、世界文化遺産にも登録されているオペラハウスがあります。オペラハウスではツアーガイドによるバックステージツアーが実施されているので、社員でツアーに参加するのもおすすめ。
社員旅行でリゾートライフを楽しみたい企業には、ゴールドコーストがぴったり。豊かな自然に囲まれたこの都市では、スキューバダイビングなどのマリンアクティビティを体験したり、世界有数のサーフスポット「サーファーズパラダイス」でサーフィンしたりできます。
ウルルにある世界最大級の巨大な一枚岩であるエアーズロックも、ぜひ社員旅行で見ておきたいもの。社員一同で自然の雄大さを感じ、親睦を深めるのもおすすめです。
このように、目的によって都市を選びながら旅行をアレンジし、多様な楽しみ方ができるのがオーストラリアの魅力です。
5位：ベトナム
アジアの社員旅行先として、近年高い人気を誇っているのがベトナムです。ベトナムは都市によって、多様な楽しみ方ができます。
ベトナムの首都・ハノイでは、数々の奇岩や島々を見られる、世界遺産のハロン湾クルーズが人気。プランによっては、クルーズ上でシーフードのランチをいただき、さらに鍾乳洞を散策するなどもできます。社員で訪れれば、ハロン湾クルーズを通じて親睦を深められることと間違いありません。
ベトナムを代表するリゾート地・ダナンでは、ビーチでの遊泳やマリンアクティビティなどを楽しめます。
ベトナム最大の商業都市・ホーチミンでは、「ホーチミン廟」や「一柱寺」などの観光はもちろん、「ベンタイン市場」や「ビンコムセンター」などのショッピングスポットも豊富です。社員旅行でホーチミンのエネルギッシュな都市の魅力を感じ、英気を養うのもよいでしょう。
このように、ベトナムには魅力的なスポットや遊び方が豊富にあり、物価も比較的安いことから、社員旅行先におすすめの海外です。
社員旅行は経費計上できるが、場合によっては給与として課税される
社員旅行に際し、会社が負担した費用は、原則「福利厚生費」として経費の計上が可能です。ただし、社会通念上「社員旅行」と認められるものでなければ、会社が負担した費用は参加者の給与としてみなされ、給与所得に対して課税されます。
国税庁が定めている、社会通念上「社員旅行」と認められるには、”原則的に”次の条件を満たすことが求められます。
- （海外旅行の場合）外国の滞在期間が4泊5日以内
- 旅行に参加した人数が全体の50％以上（工場や支店ごとの旅行の場合、その職場の50％以上）
上記の原則条件を満たせば、その旅行は社員旅行として認められ、会社が負担した費用は福利厚生費として計上できます。
※参考資料：国税庁『No.2603 従業員レクリエーション旅行や研修旅行』
社員旅行と認められないケース
反対に、社員旅行と認められないのは、次のようなケースです。
- 役員のみで実施する旅行
- 取引先に対する接待や慰安などのための旅行
- 実質的に私的旅行と認められる旅行
- 金銭との選択が可能な旅行
4の「金銭との選択が可能な旅行」とは、「社員旅行に参加しない人には、旅行の代わりにお金を出しますよ」とするケースです。
社員旅行に参加しない人に金銭を渡した場合、参加者と不参加者の全員に対して給与の支給があったものとされ、支給した給与全額に対して課税されます。
つまり、社員旅行として認められるには、不参加者には金銭を渡さないことが求められます。
※参考資料：国税庁『No.2603 従業員レクリエーション旅行や研修旅行』
「参加人数が50％未満になってしまった」それでも社員旅行と認められる場合がある
先ほど、社員旅行と認められる原則的な条件の1つとして「旅行に参加した人数が全体の50％以上」がありました。実は、参加割合が50％未満であったとしても、社員旅行として認められることがあります。
国税庁では、次のような質問が紹介されていました。
当社では、福利厚生規程において、レクリエーション旅行を年に１回行うことを定めるとともに、その旅行費用の一部を負担することを定めています。
この度、総務担当者が福利厚生規程に基づき全従業員を対象とした国内旅行を計画し、全従業員を対象に参加者を募集したところ、従業員の都合等により、参加割合は38％になりました。
この場合、旅行に参加した従業員が受ける経済的利益については、給与として課税対象となりますか。
※引用：国税庁『No.2603 従業員レクリエーション旅行や研修旅行』 |
上記は従業員の参加割合が38％でしたが、旅行期間が4泊5日以内であること、また目的が「社内の親睦と従業員の勤労意欲向上」であることなどを勘案して、社員旅行と認められています。
ただし、社員旅行として認められるかどうかは、個別の事情を考慮して決定されます。そのため、社員旅行として会社が負担した費用を経費計上（給与としない）するには、顧問税理士などに相談するのがおすすめです。
まとめ：海外の社員旅行でチームビルディングや社員の親睦を
コロナ禍が終息し、社員旅行に海外を取り入れる企業が増えています。異国の地で社員旅行を実施することで、チームビルディングができたり、社員同士が親睦を深めたりすることが可能です。
中でも、グアムは期間限定で社員旅行に補助金を出しており、海外でも珍しい取り組みを実施しています。費用を抑えながら社員旅行を実施できるので、ぜひ海外の社員旅行にはグアムをおすすめします。